下記の事項について考慮しながら調査対象とする技術を選定する。
- その時点で公共建築において必要性が高いもの（施策に関わるもの等）
- 建築物のコストの中に占める割合が高く、コスト縮減に寄与する可能性の高いもの
- 社会的要請の高いもの（発注者・設計者が情報を必要としているもの）
新技術調査レポートとは
公共工事において現在、設計VE、入札時・契約後VE、総合評価方式を用いた契約などでは、新技術に関するコストの検討手段が求められています。このため、（一財）建築コスト管理システム研究所では所内に「新技術調査検討会」を設け、以下の要領で、新技術について主にコスト面での調査・検討を行い、公表することとしました。
1. 新技術の検討対象テーマ選定のための資料収集
関連団体機関誌や書籍等の資料及び新聞・インターネット等で公開された情報等を用いて広く新技術に関する情報収集を行う。
2. 新技術のテーマの選定
3. 選定されたテーマの調査・検討
選定された新技術のテーマは、コスト面の調査・検討に加え、環境負荷の低減や省エネルギー等といった面から関連団体機関誌や書籍等の資料及び新聞・インターネット等で公開された情報等を用いて調査・検討するとともに、施工実績の把握を行い、既存の技術や他の工法・材料等と比較検討する。
4. 調査結果の公表方法その他
調査結果は（一財）建築コスト管理システム研究所のホームページ、機関誌「建築コスト研究」等で公表し、必要に応じて各種会議で情報を提供する。なお、新技術は変遷や改良が著しく、常に変動することから、公表内容について随時意見を受け付けるが、技術相互の評価はせず、また認証や認定は行わないこととする。
また、公表内容の著作権は（一財）建築コスト管理システム研究所に帰属するものとするが、記載内容については広く自由に利用することが可能である。