建築工事の積算に利用される単価情報としては、材料単価、労務単価および材工共の複合単価がありますが、これらの具体的なアイテムの価格水準や推移を体系的かつ長期的に整理した資料はありませんでした。そこで当研究所の自主研究事業として、これに該当するものをできるだけ過去に遡って整理しました。この資料が建築の生産コストの変動要因の把握や研究の一助になれば幸いです。また、これらの建築コストの経年変化に関する研究文献等も合わせて紹介致します。
※本ページは2020年末で更新を終了しております。2015年1月から現時点までの経年変化の情報についてはこちらです。
本資料は、この目的に基づき建築工事費を構成する代表的なアイテムについて物価資料に掲載された単価情報の推移を、全国9都市別に時系列グラフによって表現したもので、原則として1970（昭和45）年から2020（令和2）年までの期間について掲載しています。 物価資料とは、主に（一財）経済調査会発行の「積算資料」「建築施工単価」および、（一財）建設物価調査会発行の「建設物価」「建築コスト情報」の4誌であり、それぞれ以下の単価情報を引用しています。 なお、本資料は（一財）経済調査会および（一財）建設物価調査会（以下「両調査会」とします）の了解を得て（一財）建築コスト管理システム研究所（以下「コスト研」という）の責任において公表するものです。
2014（平成26）年より改訂頻度を四半期毎としています。またあわせて、市場単価の2つを追加するとともに、材料単価と労務単価については、市場単価や施工単価での使用が想定されるものを中心に大幅に拡充しました。現在掲載している単価は、市場単価40、施工単価8、材料単価56、労務単価19です。（一部は2010年以降のみです）
[参考]掲載アイテムのリスト(PDF158KB)
なお、「市場単価」と「施工単価」は、いわゆる材工共の複合単価にくくられるものですが、単価構成条件等に相違があるため別グループとしました。ただし、「市場単価」グラフの一部では長期間での経年変化をみるため、両者を合わせてプロットしています。
「市場単価」と「施工単価」の相違は以下の通りです。
本資料の利用に際しては下記の点に留意していただくことが必要です。また、データの入力・処理等の作業については細心の注意を払いましたが、誤読・誤解・誤入力などがありましたら、予告無しに適時訂正致しますのでご了承下さい。
国の積算基準である「公共建築工事標準単価積算基準」では、単価および価格の算定については次の４つによるものとされています。このホームページにおける各単価は赤太字で示す概念に相当するものです。
また、グラフ中に単価呼称の英文字略号を用いていますが、その意味は次の通りです。