建築工事の積算に利用される単価情報としては、材料単価、労務単価および材工共の複合単価があります。その主なものについて、その水準や推移を時間軸で整理しました。単価情報は何れも名目値です。この資料が建築の生産コストの変動要因の把握や研究の一助になれば幸いです。また、これらの建築コストの経年変化に関する研究文献等も合わせて紹介致します。

※なお、1970年から2020年までの長期の経年変化情報についてはこちらをご覧ください。

本ページで公表する資料は、上記の目的に基づき建築工事費を構成する代表的なアイテムについて物価資料に掲載された単価情報の推移を、全国9都市別に時系列グラフによって表現したもので、原則として2015年（平成27年）から直近までの期間について掲載しています。 物価資料とは、主に（一財）経済調査会発行の「積算資料」「建築施工単価」および、（一財）建設物価調査会発行の「建設物価」「建築コスト情報」の4誌であり、それぞれ以下の単価情報を引用しています。 これらの資料については（一財）経済調査会および（一財）建設物価調査会（以下「両調査会」とします）の了解を得て（一財）建築コスト管理システム研究所（以下「コスト研」という）の責任において公表するものです。

また、労務単価については、国土交通省及び農林水産省が公表する「公共工事設計労務単価」から主な職種について全国9都市の値を引用して時系列グラフを作成しています。 なお、全職種×47都道府県別の単価情報等についても整理し提供しています。 詳細についてはこちらをご覧ください。

「積算資料」・「建設物価」 ：

施工単価・材料単価の全国9都市分を年4回入力してグラフを作成

「建築施工単価」・「建築コスト情報」 ：

市場単価の全国9都市分を年4回入力してグラフを作成

「公共工事設計労務単価」（国土交通省・農林水産省公表） ：

労務単価の全国9都市分を発表の都度入力してグラフを作成（ほぼ１年毎）

全国9都市 ：

東京、大阪、名古屋、札幌、仙台、新潟、広島、高松、福岡

• 
• 
• 
• 

労務単価を除く各単価の改訂頻度は、原則として四半期毎としています。現在掲載している単価は、市場単価40、施工単価8、材料単価50、労務単価19です。

[参考1]掲載アイテムのリスト(PDF362KB)

[参考2]変動が見られた単価情報（随時更新中）

なお、「市場単価」と「施工単価」は、いわゆる材工共の複合単価にくくられるものですが、単価構成条件等に相違があるため別グループとしました。
「市場単価」と「施工単価」の相違は以下の通りです。

市場単価 ：

平成11年度から順次設定された公共建築工事の積算に用いる単価で、物価資料に掲載された「建築工事市場単価」による。

施工単価 ：

調査会独自の調査条件による工事単価

本資料の利用に際しては下記の点に留意していただくことが必要です。また、データの入力・処理等の作業については細心の注意を払いましたが、誤入力等は適宜訂正致します。

国の積算基準である「公共建築工事標準単価積算基準」では、単価および価格の算定については次の４つによるものとされています。このホームページにおける各単価は赤太字で示す概念に相当するものです。

• （１）材料価格等
• （２）複合単価
• イ、材料単価
• ロ、労務単価
• ハ、機械器具費
• ニ、仮設材費
• （３）市場単価
• （４）上記以外の単価および価格←施工単価はこの分類に含まれます。

また、グラフ中に単価呼称の英文字略号を用いていますが、その意味は次の通りです。

• 市場単価（MUP）：Market Unit Price
• 施工単価（CPUP）：Construction Process Unit Price
• 材料単価（MUP）：Material Unit Price
• 労務単価（LR）：Labor Rates
  • 公共工事設計労務単価（LRWPWE）：Labor Rates of Wages for Public Works Estimate